「成果を出すための施策の道筋が見えていない」66%,2021年緊急事態宣言下の営業計画・営業見通しに関する調査結果を発表

2021-3-4

首都圏・緊急事態宣言下、営業見通しに関する調査を実施

首都圏営業職の4割が「2021年の営業計画がまだ決まっていない」
2割が「従来の営業方法が通用しなくなっていきている」と回答

首都圏営業職の4割が「2021年の営業計画がまだ決まっていない」 2割が「従来の営業方法が通用しなくなっていきている」と回答

テレワーク経営に必要なツール・専門家を紹介するメディア「テレワークソリューションバンク」を運営するクラウドパワーパートナーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:高井 信洋)は、首都圏2回目の緊急事態宣言下での2021年の営業計画・見通しに関する調査を実施しましたのでお知らせします。

調査名:2021年の営業計画・営業見通しに関する調査、調査対象:一都三県在住の営業職会社員300人を対象に、2020年の業績、2021年の営業計画立案状況、見通し、実施施策に関するアンケートを実施。手法:インターネット調査,時期:2021年2月17日~3月1日)

|調査結果概要
・本調査実施の2021年3月1日時点、「営業計画が決まっていない」43%
「成果を出すための施策の道筋が見えていない」66%、
・営業部内の課題、「従来の営業方法そのものが通用しなくなってきている」21%
・営業施策別の活動を増減については、「例年と同じ」・「わからない」が各設問回答が多数を占めるものの、2021年施策の道筋が見えている回答グループでは、「ツール導入・ウェブセミナー活動を増やす」回答が、2倍以上強い傾向

▼プレスリリース本文は以下PDFをご参照ください。
[Release]2021年営業計画見通しに関する調査_クラウドパワーパートナーズ1.1

テレワークソリューションバンク動画一覧

テレワークの課題解決に役立つ動画を無料公開しています。ぜひご視聴ください。

無料メルマガ登録

ページ上部へ戻る